 | 近年の夏は世界中で猛暑が続き、日本では夏は7月から連日猛暑が続いており、8月に入って、日本の最高気温の更新が続いています。これは今までCO2の排出増加による地球温暖化が原因と言われてきましたが、真の原因は世界中の国で森林を伐採してメガソーラー発電所を建設した事が原因だったということが真相のようです。
「太陽光発電の大疑問」（不知火書房、2010年）という本の著者近藤邦明氏によると
太陽光発電パネルは発電効率が約20％と言われていますが、残りの80％はどこに行くのかということが重要なのです。実は、太陽光を受光して発電するエネルギー以外は、パネルからの熱伝導や赤外線放射としてパネルから放出され、周辺の大気を温めてしまいます。真夏の南中時(全天日射照度1000W/ m2)の太陽光発電パネルの表面温度は60℃〜65℃程度にまで上昇するといわれています。
固体表面からの放射照度は、その表面温度によって推定できます。60℃(333K)の場合、太陽光発電パネルからの赤外線放射は、697.2W/ m2程度になります。65℃(338K)の場合は同じく714.1W/ m2程度になります。つまり、太陽光発電パネルは1平方メートル当たり700W程度の電熱器を大量に並べたのと同じくらいの発熱効果があります。その他に熱伝導によっても空気を温めます。
従って、全天日射照度1000W/ m2を受けて、条件が良ければ20％程度を電気として取り出し、残りの800W/ m2程度で周辺の大気を温めるため、太陽光発電を設置するとその周辺はとても暑くなるはずなのです。
このことはサーモグラフィーで測れば分かります。
太陽光発電システムを設置した場所の通常の写真とサーモグラフィーの写真を比べると、太陽光パネルを設置した場所や樹木を伐採した場所の温度が樹木のある場所と比べて大幅に温度上昇していることが一目瞭然となっています。
太陽光発電は環境や景観を破壊し、公害をまき散らし、作る電気はクズ電力で、我々の財布から金を大量に巻き上げ、10年から20年で使えなくなったソーラーパネルは処理も困難な産業廃棄物となり、有毒物質を垂れ流すという、もう誰もがこの役立たずの太陽光発電の問題点に気が付き始めている。
それでも強欲な政治家や政商たちはものともせずに山を削り、森を破壊し、工場の屋根に、一般住宅の屋根に次々とソーラーパネルを設置し続ける。儲かるからである。賄賂が入るからである。
既存のメガソーラーの実績から、100万kWの火力発電と同じ発電量を売るためには、10キロ四方の土地が2面必要だと思われます。詳細は省きますが、事業用の太陽光発電パネルはすでに名古屋市の2倍以上の面積の野山をなぎ倒して設置されています（1万ｋＷで20haの計算）。
阿蘇地域はかつては国内最大級の草原地帯でした。現在は外輪山南側の山都町で、約119ヘクタール（福岡ペイペイドーム17個分）に広がる太陽パネル約20万枚に、太陽光が照り返っています。これが九州最大級のメガソーラーで、2022年9月に稼働し、出力約8万キロワットです。九州電力川内原発1基の約1割に匹敵する規模です。もともとは隣接する高森町の住民約30人が共同所有し、牛を放牧する「牧野」だったのですが、今は見る影も無くなってしまいました。
先月から伊東市の市長の学歴詐称がマスコミをにぎわしていますが、この事件の切っ掛けを作ったのが、伊東市で伊豆高原のメガソーラー計画を推進している業者のようです。つまり、伊豆高原のメガソーラー設置反対を唱えている田久保市長を辞めさせる為に、市議会の議員達に市長の学歴詐称問題の切っ掛けとなる怪文書を送付したのがこの伊豆メガソーラーパネル会社の人間だったのである。
「伊豆メガソーラー計画」
太陽光パネル枚数：119,763枚（×340W = 発電量：約 40.71MW）
事業者名 伊豆メガソーラーパーク合同会社
伊豆高原メガソーラー訴訟の経緯と概要
◉ 計画の発覚と住民の反発（2018年〜）
2018年頃、韓国資本を基にして八幡野地区に約40メガワット規模の大規模太陽光発電施設（メガソーラー）の建設計画が持ち上がる。計画地は伊豆高原の豊かな自然、別荘地や観光地に隣接する環境保全エリアであったため、土砂災害や景観破壊、動植物への影響などの懸念が噴出。住民の間に不安と反発が急速に広がる。
2021年に静岡県の開発許可がおりた事に関して「環境権の侵害」や「行政の裁量逸脱」があったとして、住民が静岡県や事業者（伊豆メガソーラー開発株式会社など）を相手取り、建設差し止めなどを求めて訴訟を起こす。
この訴訟は「環境保護」と「再生可能エネルギー推進」のバランスという全国的課題とも絡み、注目を集めたのです。
メガソーラーパネルによる太陽光発電所建設の問題点に気が付いた我々は、日本中の森林を伐採して太陽光パネルで覆いつくそうとしている政治家や行政及び中国や韓国資本をバックにした業者に対して断固として反対の意思表示をして、日本の環境破壊を阻止しなければなりません。
以下のサイトにこの記事を写真付きで掲載しています。
https://ameblo.jp/ts-labo/entry-12921157707.html |
No.1636 - 2025/08/06(Wed) 13:53:36
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